インフレ計算機：昔のお金は今いくらの価値があるか

30年前に100万円で買えたものが、今では150万円以上するかもしれません。インフレとは、時間の経過とともに物価が継続的に上昇し、お金の購買力が低下していく現象です。年率2〜3%というと小さな数字に聞こえますが、複利効果と同様に長期間で積み重なると非常に大きな影響になります。

## インフレの測定方法

インフレは主に消費者物価指数（CPI）によって測定されます。CPIは食料・住居・光熱費・衣料品・医療・交通など、一般的な家庭が消費する財とサービスの価格変動を追跡します。日本の過去数十年の平均インフレ率はゼロ近傍でしたが、2022〜2023年には3〜4%台まで上昇し、物価上昇を実感した方も多いでしょう。

## 預金がインフレに「負ける」理由

日本のメガバンクの普通預金金利は長らく0.001〜0.02%程度に留まっていました（2024年以降はやや上昇傾向）。インフレ率が2%の場合、実質金利はマイナス1.8〜2%となります。つまり、普通預金口座に置いた100万円は名目上は増えないどころか、実質的な購買力は毎年約2%ずつ目減りしていることを意味します。

## インフレ計算機で影響を可視化

money.now.toのインフレ計算機を使えば、過去の特定の金額が現在どの程度の購買力に相当するかを確認できます。例えば「1990年の100万円は現在いくら相当か」を計算することで、インフレの累積効果を直感的に理解できます。これは老後資金の目標設定においても重要な参考データになります。

## インフレに勝つ投資戦略

購買力を守るためには、インフレ率を上回る投資リターンを確保する必要があります。日本株式・全世界株式への長期分散投資では、歴史的に年率5〜9%程度のリターンが得られており、インフレ率を大きく上回っています。不動産投資信託（REIT）も家賃収入によるインフレ連動型リターンを期待できます。国内債券は現状ではインフレヘッジとして不十分な場合があります。

## 退職後のインフレリスク

退職後の資産取り崩し期間は20〜30年に及ぶ可能性があり、その間もインフレは継続します。退職時に月30万円で足りると計算した生活費も、年率2%のインフレが続けば20年後には月約45万円必要になります。退職資金の目標設定では、インフレによる購買力の低下を必ず考慮に入れてください。

インフレから逃れることはできませんが、適切な投資を通じて対処することは可能です。銀行に現金を「安全に」置いておくことは、実は緩やかに資産が目減りしていく行為です。インフレを理解し、計算し、それを上回る行動を取ることが、長期的な資産形成の基本です。